暗号資産とは何か、そして何ではないのか

コインではなく記録から出発する

暗号資産とは、ソフトウェアと、ネットワークまたは発行体によって管理されているデジタル上の記載です。スマートフォンの中には何も入っていません。ウォレットが持っているのは、他のコンピューターが維持し検証している記録に対して、変更を要求する権限です。その記録の複製がすべて消えてしまえば、手元のアプリに表示できるものは何も残りません。

だからこそ、よくある物理的なたとえは誤解を招きます。ウォレットは中身の入った財布ではなく、自分では運用していない口座に対する署名用の鍵に近いものです。この一文を理解すれば、このコースの後半の大半は筋が通ります。リカバリーフレーズを露出させることがなぜ致命的なのか、送金がなぜ取り消せないのか、そして「取引所が自分のコインを持っている」と「自分のウォレットが管理している」がなぜまったく別の話なのか。

パブリックブロックチェーンでは、多数の独立した観察者が同じ履歴を検証できます。これは実際に珍しく価値のある性質です。ただしそれは、すべてのトークンが分散型だという意味でも、すべての利用者が匿名だという意味でも、すべての取引が取り消せるという意味でもありません。それらは別々に確認すべき、別々の主張です。

3つの保有形態

暗号資産として売られているものはほぼすべて3つの形態のいずれかに収まり、その形態が何が起こりうるかを決めます。1つ目はネットワークのネイティブコイン、つまり自身のネットワーク上で手数料の支払いに使われる資産です。プロトコルのルールがそれを生み出すので存在します。誰かの会社に発行を頼む必要も、会社が出し渋る余地もありません。

2つ目は発行されたトークンで、他人のネットワーク上のスマートコントラクトの中に存在します。コントラクトの作成者が総量を決め、追加発行・停止・凍結・アップグレードの権限を持ち続けることもあります。ネットワークはそのトークンを忠実に記録しますが、ネットワークはその価値やルールの出どころではありません。

3つ目は事業者が保持する残高で、実質的には企業に対する請求権です。取引サービスが残高を表示するとき、その数字は通常、その企業自身のデータベース上の記載であって、あなたが管理するネットワーク上の記録ではありません。企業があなたにその資産を負っているのです。実際に受け取れるかどうかは、その企業のセキュリティ、支払能力、方針次第です。どの金融機関にも尋ねるのと同じ問いになります。

• これはネイティブコインか、コントラクト発行のトークンか、企業の約束か。
• トークンなら、どのネットワークが記録し、誰がコントラクトを配備したか。
• サービス上の残高なら、それをあなたに負っている法人主体はどこか。

分散はバッジではなくグラデーション

プロジェクトが自らを分散型と称する頻度は、その説明が検証に耐える頻度をはるかに上回ります。分散は単一の性質ではなく複数の性質であり、同じプロジェクトでも項目ごとに評価はまったく違いえます。誰がノードを動かして独立に検証できるのか。誰がどんな手続きでプロトコルのルールを変えられるのか。停止・アップグレード・追加発行ができる管理者鍵を持つ者はいるか。大半の利用者が頼るウェブサイトを運営しているのは誰で、そのドメイン名を管理しているのは誰か。

本当に開かれたネットワーク上で決済しながら、トークンに関する実質的な決定はすべて数人の手にある、というプロジェクトは十分にありえます。それ自体は矛盾でも不祥事でもなく、有用な製品の多くがそう作られています。ただしそれは、リスクの性質がプロトコルを信頼するというより企業を信頼することに近い、ということを意味します。備えるべき破綻は、宣伝が示唆するものではなく、実際の支配構造に対応するものです。

公開は匿名ではない

ほとんどのネットワークでは、すべての取引が誰にでも恒久的に見えます。アドレスは仮名であり、あなたの名前が書かれてはいませんが、その仮名性は脆いものです。アドレスの使い回し、本人確認済みの取引所口座と個人ウォレットの間の送金、アドレスの公開投稿、そのいずれもが両者を結びつけかねません。

直感とは逆の前提を置いてください。公開ネットワーク上で行うことは、いずれ自分に結びつけられうると想定し、その例外は自分で意図して設計するものだと考えます。これはプライバシーだけでなく日々の安全にも関わります。価値を保有していると分かっているアドレスは、狙う価値のあるアドレスです。

何よりも先に4つの問いを立てる

価格やコミュニティやロードマップを調べる前に、4つの問いに答えてください。誰がルールを変えられるのか。誰が取引を検証するのか。誰が凍結・アップグレード・追加発行できるのか。ある企業やウェブサイトが明日消えたら何が起きるのか。

これらの問いが有用なのは、まさにそれが地味だからです。熱意では答えられませんし、答えがトップページに載っていることもまずありません。答えが見つからない箇所があれば、その欠落こそが発見です。安心できるほうの答えを想定するのではなく、不明点として明示的に記録してください。

• ネットワークと、発行体が存在するかどうかを特定する。
• 署名権限を誰が握っているかを特定する。
• 管理者・カストディアン・準備資産の管理者がいるかを特定する。
• 公開アドレスは仮名であって、自動的にプライベートではないと想定する。

初心者がよく陥る間違い

専門用語を安全性の証明として扱わないでください。あるプロジェクトがブロックチェーンを使い、ホワイトペーパーを公開し、監査を掲げていても、支配権が一極集中し、セキュリティが弱く、宣伝が誤解を招き、そもそも存在する理由がない、ということはありえます。言葉が説明しているのは仕組みであって、それを運用する人々の意図ではありません。

逆向きの誤りもよくあります。詐欺が含まれるからといって、すべてを切り捨ててしまうことです。有用な姿勢は信奉でも冷笑でもなく、具体的に何が、誰によって主張されていて、それをどう確かめられるのかを問う習慣です。